• Chromebook™ の特徴と仮想デスクトップとの関係

    2015.12.25

    M³DaaS

    Chromebook™ の特徴と仮想デスクトップとの関係

    次世代のパソコン Chromebook

    みなさん Chromebook というパソコンをご存知でしょうか? Google が提供している Chrome OS を搭載したノートパソコンやボックス型のパソコンです。日本国内では、2014年から販売が開始され、DellやASUS、HP、Acerなどが販売しています。
    パソコンといっても中身自体はスマートデバイスに近く、一言で言えば「キーボードがついたタブレット」といったイメージでしょうか。
    アメリカでは学校を中心に販売が伸びており、ニューヨーク市では、公立学校の1800校で約100万台もの Chromebook の採用が決定されるなど、非常に勢いのあるデバイスの1つといって良いでしょう。
    また、スティック型パソコンの「 Chromebit 」や、よりタブレットの形に近い「 Chromebook Flip 」などの新製品も販売開始されており、注目デバイスの1つだと考えています。

    Chromebit

    Chromebit

    Chromebook Flip

    Chromebook Flip

    Chromebook の特長

    では、ここで Chromebook の特長をいくつかご紹介したいと思います。

    1.価格が安い

    ノートパソコン型の Chromebook なら3万円台から購入が可能です。

    2.セキュリティ対策が充実

    ウィルスソフトが標準装備されており、それ以外にもサンドボックス機能やデータストレージの暗号化など多くのセキュリティ機能を有しています。TPMも標準搭載されており証明書も安全に保管されますので、安心して利用できます。

    3.起動が早い

    電源を押してからだいたい10秒以内に起動します。立上げ時間が非常に速いので、外出先のちょっとした隙間時間で仕事をすぐに始めることが可能です。

    4.Office互換ソフトが標準装備

    Officeの互換ソフトが標準装備されているので、WordやPowerPoint、MICROSOFT EXCELのファイルの表示、編集、Officeフォーマットでの保存が可能です。

    5.各機能のレベルが高い

    安かろう悪かろうのスペックではなく、バッテリーも長時間持ち、液晶ディスプレイも非常に鮮明で見やすくなっています。

    管理性を高める管理マネージメントソフトCMC

    企業で利用する際、気になるのは管理性です。Google では Chromebook を管理するための管理ソフト Chrome 管理コンソール(CMC)をクラウドベースで提供しており、イメージとしては、『 Chromebook 専用のMDM(※1)』です。
    Google では Chromebook とCMCを組み合わせることで、企業向けソリューション「 Chromebooks for Work 」を展開しています。

    CMCを使うことで、管理者にとって大きく2つのメリットが享受できます。

    メリット1:ノンキッティング作業による端末配布

    通常のWindowsパソコンやシンクライアントであれば、最初の展開時やパソコンの故障時にキッティング作業が必須になります。管理者にとって、このキッティング作業は時間とコストがかかるクライアント管理の大きな負担の1つでしょう。
    しかし、CMCを使用すれば、ユーザによる簡単な作業でキッティングが行え、管理者の手を煩わせることなく、Chromebook を展開できます。例えば、Chromebook を倉庫から直接、ユーザに配布するなどの展開も可能。特に、全国展開している企業などではキッティング作業のコストを大幅に削減できます。

    メリット2:OSのメンテナンス管理やセキュリティ対策

    端末管理の負荷が高いもう1つの要因は、OSのメンテナンスやセキュリティ対策です。CMCでは Chromebook OS の設定変更や紛失時のロック機能などを備えており、ほぼすべての操作が管理画面から行え、端末を回収しての設定変更などがありません。

    今回のコラムはここまでです。次回コラムではCMCの詳細とVDIとの関係をご紹介します。

    ※1 MDM:Mobile Device Management

    Google および Chrome 、Chrome OS 、Chromebook は、Google Inc. の登録商標または商標です。

    執筆:新日鉄住金ソリューションズ株式会社
    ITインフラソリューション事業本部
    事業企画推進部 プロフェッショナル
    新堀 徹

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